季節の病気 2022年2月 「3回目のワクチン接種は必要か?」

厚生労働省は、3回目の新型コロナワクチンの接種について「接種のメリットが、副反応などのデメリットよりも大きい」として推奨していますが、本当にそうでしょうか。

ワクチンのメリットとは?

ワクチンのメリットとして、発症予防、感染予防、重症化予防などの効果が挙げられています。
発症予防効果については、臨床試験で認められており、例えばファイザー制ワクチンの効果は95.0%とされています。
ワクチン接種群18,198人中、発症者が8人(発症率0.044%:A)だったのに対して、プラセボ接種群18,325人中、発症者は162人(発症率0.88%:B)、有効率=(1−A/B)×100=95.0%というように算出されるのですが、但しこれは100人が接種した場合に、95人は発症しないということではありません。
そもそもワクチンを打たなくても発症しない確率は99.12%であり、接種することでこれが99.96%に、わずか0.84%上昇するという程度です。
感染予防効果については、当初は認められていないという見解でした。
令和2年10月2日厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会の資料3には「発症しない感染者が多数存在する新型コロナでは、実証はほぼ不可能と考えられる。」と書かれていました。
ところが、ワクチンの集団接種が始まると、一転して感染予防効果を認めるようになります。
感染症対策に関して厚生労働省に助言する機関の「新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード」において、イスラエルでの集団接種や、アメリカCDCがまとめた報告などいくつかの疫学研究の結果を挙げて、効果があると判断されました。
しかしこれらの疫学研究は臨床試験とは異なりバイアスが生じやすく、信頼性に欠けます。
何としても国民全員にワクチンを打つという、政治的な思惑を感じずにはいられません。
重症化予防効果については、感染予防効果と同様に疫学研究を根拠としているので、やはり信頼性に欠けます。
また、そもそも発症する確率が0.88%程度なら、さらに重症化するという確率は極めて少ないはずです。
2月1日時点において入院を要する人598,606人のうち重症者は804人(0.13%)でした。
このようにワクチンによるメリットを得られる人は極少数だといえます。
また当初期待されていた集団免疫については効果が分かっておらず、分かるまでには時間を要するというのが厚生労働省の見解です。
多くの専門家は、ワクチンによる集団免疫の獲得は困難だといいます。

新型コロナウイルスは脅威か?

新型コロナによる最近の死亡者数は、2月1日0時現在で18,792人です。
2か月前の12月1日は18,354人でしたから、この間の死亡者数は438人です。
オミクロン株による死亡者数を反映しているといえます。
死亡者数から見るリスクはすでに季節性インフルエンザ以下になっています。
しかし不安を煽る専門家、マスコミ、知事らは「まだまだ予断を許さない」などと言ってリスクが低下したことを認めません。
ワクチンを打っても集団免疫を獲得できず、感染による死亡リスクが少なくなっているのに、それでもワクチンを打つ必要があるのでしょうか。

ワクチンのリスク

ワクチンの危険性について、令和3年2月17日から令和4年1月2日までに、1,363人の死亡者が報告されています。
しかしこのうち、ワクチンと死亡の因果関係を認めたものは0件です。
厚生労働省は次のように説明しています。
「『ワクチンを接種した後に亡くなった』ということは、『ワクチンが原因で亡くなった』ということではありません。
接種後の死亡事例は報告されていますが、現時点で、新型コロナワクチンの接種が原因で多くの方が亡くなったということはありません。」
果たしてこれを聞いて「ワクチンで死亡した人はいない」と安心できるでしょうか。
中には、接種後わずか15分で倒れ心肺停止となり、救急搬送され蘇生処置するも回復せず死亡が確認されたというケースもあるそうです。
明らかになったことは、ワクチンを打った後に死亡した場合、それがワクチンによるものと判断されることは決してないという事実だけです。
ファイザー制ワクチン接種の対象年齢は、5歳から11歳も可能となりました。
10代の死者が初めて確認されたのは、2021年9月になってからです。
小児では新型コロナ感染による死亡者がほとんどいないにもかかわらず、本当にリスクよりも効果の方が大きいといえるのでしょうか。

参考資料
厚生労働省ホームページ「厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会資料」「新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード資料」
「新型コロナワクチンQ&A」「国内の発生状況」
内海聡(2021)『医師が教える新型コロナワクチンの正体』(ユサブル)